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最新動向:2006年

児童の登下校を保護者にメール通知するサービスが登場。今回はセコムのサービス(他にも類似サービスあり)。児童がICタグ内蔵の札を学校の読み取り機にかざすことで、保護者に電子メールが届くというもの。
ちなみに気になるお値段は、導入費用として読み取り機4台、児童700人の場合で200万円程度。そのほか、児童1人当たり月300円程度の利用料が必要。成蹊小学校はすでに運用開始。これもまたメールマーケティングですね。Nikkei Net

Category:注目サービス

現在の企業のコミュニケーション手段はメールが主流だが、2011年には、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)やブログなどに多様化する、という予測がガートナージャパン社によって発表されました。
現在の企業の通信手段を使用頻度でみると、メールが77%で、ちょうどメール登場前の電話(81%)に取って代わられたそうです。そして今回の予想となりますが、ブログなどの新サービスが5年後には企業の個人通信手段の3割程度を占めると予測しています。Nikkei Net

Category:統計・調査

近ごろのアメリカのティーンズのメールやインスタントメッセージは略語だらけだとか。親も読解不能な略語が今日も飛び交っています。
その数も半端でなく4人に1人が使っているとか。
例えば下記のとおりです。

PAW ... parents are watching(親が見ている)
MOS ... mom over shoulder(母親がすぐ後ろにいる)
wu ... what's up(調子はどう?)
plox ... please(お願い)
MIRL ... (meet in real life:直接会いましょう)

▼略語辞典
http://www.aim.com/acronyms.adp?aolp=0#top

サブカルチャーは子供から、ということでしょうか。CNET Japan

Category:トレンド

表計算ソフト「エクセル」などで作成したデータを、自動的に参照ながら、メール配信するというソフトが登場しました。
パーミションは大丈夫ですよね...。それから不達処理も...。日経産業新聞

Category:注目サービス

地震や津波などのときは、安否確認メールが殺到して一般の通信網が混雑しやすくなります。そんな災害時にメールを確実に届けるサービスが登場しました。
といってもこれは各地の被災情報を伝達する防災担当者向けで、防災担当者の電話などからのデータを災害発生時点で専用回線に切り替えて送信するというものです。
専門回線はベストではありますが、公衆回線でもメールマーケティングは重要です。Nikkei Net

Category:注目サービス

新しい方法でメールを整理するツールが、米マイクロソフト社より公開されました。優れている点は、受信したメールは、着信順のほか、送信者との関係の深さによっても並べ替えることができる点です。
このプログラムは「SNARF(Social Network And Relationship Finder)」と呼ばれ、相手の重要度の高いほど返信する、という傾向が高い、という考えに基づいたものです。
開発者の「人は全部のメールに返信するわけではないし、反対に全員から返信が来るわけでもない」という言葉は真理です。
メールマーケティングがダイアログに向かう中、重要なヒントがあると思います。ZDNet Japan

Category:注目サービス

世界最初のメールサーバが開発されたのは1981年。その開発者、エリック・オールマン氏は、「現代はメールを使いすぎている」と指摘。
また、「後でメールで送ってください」と言うメールには、「今でなくていい」というケースと「監査証跡」のためのケースの2種類に分別できるも。なるほど、メールマーケティングにも関係しそうですね。ZDNet Japan

Category:事例紹介

幼児や高齢者だってメールしたい。そこで、キーボード操作が苦手な人でも気軽にメールを使えるようにした手書き入力ソフトが登場しました。
開発したのは同志社女子大学とマイクロソフト社。高齢者用のメールソフトの名前は「吟メール」で、縦書き便せん画面に文字をペンで書くという仕組みです。操作が複雑にならないようにするため機能は必要最小限にしてあります。メールマーケティングにとっても高齢者は重要マーケットです。Nikkei Net

Category:注目サービス

米国でのネットマーケティングフォーラムに関するレポートで、「新しい指標として注目されている『エンゲージメント』について、「ブランドのアイデアを、その周辺情報によって補強し、活性化するもの」と定義づけた」という記事がありました。
Nikkei Net

ちなみにこの「エンゲージメント」については、3年半前の拙コラム上で既に挙げていました。ですから、「新しい」というよりは、日本でも本格的に注目されてきた、という感じですね。
 ▼3年半前の拙コラム
 http://japan.internet.com/column/wmnews/20030624/7.html

Category:トレンド

近ごろの迷惑メールは、英マン島や南太平洋のトケラウ島など、人口の少ない地域のインターネットドメイン名によるものが増加しているとか。というのも、英マン島のドメイン「.im」やトケラウ島の「.tk」、米領サモア「.as」などは、あまり使われていないため、迷惑メール対策のシステムに検知されにくいのがその理由です。
そのほかにも、ココス諸島「.cc」、ツバル「.tv」、トンガ「.to」、サントメ・プリンシペ「.st」が人気(というのでしょうか)。これを「島巡りスパム(spam island-hopping)」と呼ぶらしいです。メールマーケティングでこのあたりを使うことはないと思いますが(たぶん)。Nikkei Net

Category:迷惑メール

メールの誤送信を防ぐことができる企業向けシステムが登場しました。発売するのはNTTコミュニケーションズです。
誤送信の防止として、宛先を自動で分割するという機能がある。具体的には、社外の複数のあて先にメールを送信すると、送信側サーバーで自動的に社外メールアドレスを認識して、社外アドレスには個別にメールを送信するというものです。
また、 添付ファイルはすべて自動で暗号化して、暗号化ファイルを読むためのパスワードを添付ファイルとは別のメールで送信します。
利用料金は500ユーザーで850万円。Nikkei Net

Category:注目サービス

京都広告協会という名称の差出人から、「メールを受け取りましたが読めません。再送信してください」みあたいなメールが届いたらご注意を。
返信することでメールアドレスをリスト化し、迷惑メールを配信するというモデルで、これが増えているとか。
メールマーケティングの肝はコミュニケーションですが、それを蹂躙するようなモデルに他なりません。ZDNet Japan

Category:カテゴリを追加, 事例紹介

ブログの更新情報を携帯電話にメールで通知するサービスが登場しました。
サービスの仕組みは、ブログ上に設置された入力フォームに、閲覧希望者が自身の携帯アドレスを入力すると、そのブログの更新情報をメールで受信できるようになるというものです。
メールマーケティングとブログマーケティングのランデブーでしょうか。CNET Japan

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米国でメール読み書き専用機としてベストセラーの「ブラックベリー」がいよいよNTTドコモを通じてこの秋、日本に上陸しました。
ブラックベリー・メールは、専用サーバーでメールを暗号化して端末に転送する仕組みです。すごいのは端末をなくした場合には遠隔でデータを消去(ワイプアップ)する機能も搭載しています。なんだかスパイ大作戦だなあ。Nikkei Net

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携帯電話のメールアドレスを「変えたことがない」という人が7割を超えることが調査結果で明らかになりました。
回答者のうち「メールアドレスを変えたことがない」のは、72パーセントでトップ。続いて「6カ月に1度変更する」は26パーセント、「3カ月に1度」は2パーセント。
モバイルのメールマーケティングでよく言われる「ケータイメアドの寿命は短い」という風説を覆す結果とも言えます。日本経済新聞

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アメリカの家電専門店大手の「ラジオシャック」は、メールで従業員約400人に解雇を通知しました。これが波紋を呼んでいるようです。
同社はメールに「人員削減をお知らせしています。残念ながらあなたの職はなくなりました」と記したメールを送信したといいます。これからは解雇もメールで済ませる時代になるのでしょうか(寒)。
Nikkei Net

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日本政府は、悪徳商法の手口を紹介するメール配信を始めます。手がけるのは内閣府で、「悪質商法」に関する新しい情報をメールで配信するといいます。月1~2回のペースの予定。政府もメールマーケティングをごく普通に使う時代を感じます。Nikkei Net

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ヤフーは、企業や個人が発行するメールマガジン(メルマガ)を配信、購読できるサービスを開始すると発表しました。
サービスの名称は「ヤフー!メルマガ」。当初は、資生堂やテレビ朝日、マガジンハウスなど9社が発行する合計32誌が購読できるようにします。
今後は1カ月に4500万人近い人が訪れるヤフーでも配信することで、読者数の拡大を狙います。ヤフーは発行されるメールマガジンの上部に内容に関連した広告を挿入して、収入源とします。
開始後1年で1万誌、100万人の読者を獲得するのが目標です。メールマーケティングにも地殻変動でしょうか。Nikkei Net

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米国の調査によると、インターネット利用者の79パーセントは、もう読みたくないメールは「迷惑メール」ボタンをクリックして処理するとか。
ちなみにきちんと「配信停止」の手続きをするのは37パーセント。メールマーケティングでは読者の絶対数が評価のすべてではない時代になりました。

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米調査によると、メール送信に使われるIPアドレスの96パーセントは、信用できないということが明らかになりました。理由は、迷惑メール送信業者(スパマー)はIPアドレスをひんぱんに変えて配信しているためとか。ITPro

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2006年07月30日

メールで登下校確認

児童が登下校した時間を電子メールで保護者に連絡するサービスが登場しました。
非接触IC技術「フェリカ」を使い、校門などに設置した情報端末に身分証を近づけると同端末に登下校の時間が記録され、その時刻を電子メールで保護者に伝えるというものです。
利用料は児童数500人の学校で、1人当たり月額500円の想定とか。メールマーケティングとフェリカとのコラボですね。Nikkei Net

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騙しメール(フィッシングメール)詐欺は進化しています。2004年度の被害額は全世界で推定5兆円。その背景には、よくSSLでサイトの信頼性を確保したりするが、じつはそのSSLも偽装可能であるといった事実があります。
そのため、これからは証明書そのものの正当性を確認できることが必須になるといいます。そこでベリサイン社メール向けの電子証明書を促進しています。「ベリサイン セキュアメールID」という名称で展開中です。ZDNet Japan

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職場でのネット・メールの私的利用調査によると、「職場のパソコンでウェブメールをよく使っている」のは18.2%であることが明らかになりました。
「あまり使わない」まで含めると、利用経験のある人は全体の5割程度にのぼります。

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インターネットで積極的に取り組むオーストラリア政府観光局は、このたび、高校生向けに「オーストラリア・マスター検定」を開講しました。
楽しみながらオーストラリアを学べるということで、さっそく高校生の間で人気になっています。
詳しくはこちら

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小学生にケータイは、防犯の観点からも避けられなくなりつつありますが、ケータイは別に防犯グッズだけではなくコミュニケーショングッズでもあります。
コミュニケーションの筆頭はメール。しかしチェーンメールなんか判断がつきにくい。そこで学校でもこのような教育が必要になってきます。
小学校だと道徳やホームルームの時間で、そして中学校になると、「技術」の時間で扱うところもあるとか。技術の授業というあたり、ある意味、理にかなっている、気もします。
ITmedia

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セガトイズは、顧客のメールアドレス1万2639件分が流出したと発表しました。
流出した原因は、アンケートを配信する際、誤ってCC発信してしまったためです。しかも削除するために「メッセージの取り消し」モードを使い、同様のメールを再度配信してしまったといいます。
ITmedia

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米国の調査によると米国と英国の大企業の約3分の1が社外向けのメールの内容を監視、分析していることが明らかになりました。法的リスクや財務上のリスクを防止するのが目的です。
さらに、従業員2万人以上の米国企業のうち、44パーセントはメールの監視要員を雇っていると回答しました。
ちなみに約3分の1の米国企業は、過去12カ月の間に、メールポリシー違反で従業員を解雇したことがあるといいます。

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災害時の実験として、参加者にメールを配信し、参加者はメールから特定のURLにアクセス。詳細な情報の取得や安否情報の登録、質問項目への回答などをおこなう、という実証実験を三重県熊野市と宮城県南三陸町でスタートしました。
...、すみません、この仕組みについては、私が2001年にビジネスモデルコンテストで提出し、優秀賞を受賞したものと同じです(2001年の新聞記事PDF)

ITmedia

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総務省は、セキュリティ対策に関するメールを最大2000万人に対して、一斉送信すると発表しました。
一メールあたりの配信数では日本一であることは間違いありません。総務省

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英国では、元雇い主に500万通のメールを送りつけた事件が発生しました。裁判所ではこの対処でモメています。
この事件では、コンピュータ不正使用法違反で訴えられたものの、一審では無罪判決。しかし上級裁判所により差し戻されました。この事件で500万通のメールを受信したメールサーバはクラッシュしました。CNET Japan

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ヤフー社は、同社のウェブメールサービス「Yahoo!メール」の利用者向けにヤフー自身が介して送信したメールについては、送信元がヤフーであることを保証する「Y!」マークを表示するサービスをスタート。
送信先のメールアドレスをYahoo!メール以外のものに設定していたり、他のメールシステムで受信しウェブ版のYahoo!メールに転送していると表示されないといいます。Nikkei Net

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メールの送受信で検索してクーポンをゲットするというサービスが登場しました。
具体的には、携帯電話端末で宛先欄に「m@niwango.jp」と入力、本文欄に「グルメ」「新宿」「イタリアン」などと分野や駅名、検索したい飲食店のジャンルや店名なを入力して送信すると、検索結果と関連するクーポンが届くというものです。
メールマーケティングはメルマガよりもそれ以外のほうがマーケティング力を発揮しやすい、という好例ですね。CNET Japan

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メールマガジンをせっせと送ることが重要だという向きもあるけれど、そうでない成功例だってあります。虎屋オンラインショップは年4回しかメールマガジン(メルマガ)を発行していません。それでも効果を上げています。
贈答がメインなら、それ以外の時期はしょっちゅう届いてもねえ、ということになるのもわかります。
日経MJ紙2006年4月19日付

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米AOLは、自社を批判するサイトのURLを含んだメールを、一時遮断しました。
同社は企業メールを確実に届けるために課金するための「郵便料金」導入計画を打ち出していますが、反対している団体が、www.DearAOL.comで批判を展開。米AOL社はこのURLが入ったメールを迷惑メールフィルタで遮断しました。そういう時代じゃないと思うんだけれどなあ。ITmedia

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パソコンの液晶タッチパネルが一般向けに小売で登場しました。手書き入力対応メールソフトも付いています。
ということは手書きでメールを書いて(正確には画面上でなぞって)、メール送信できてしまうという時代に。バリアフリーマーケットやシルバーマーケットの将来に影響を与えそうです。ちなみに実売予想価格は5万 9800円前後。ITmedia

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子供の登下校などの移動経路を、メールで通知するサービスが登場しました。
下校開始時に子供が端末のボタンを押すと、PHS基地局と通信して5分ごとの位置情報を取得し、保護者に位置情報をメールで通知するという仕組みです。
保護者はインターネットの地図上で移動経路をを確認できるといいます。Nikkei Net

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メールを確実に届けるにはお金がかかる。といっても米AOL社のお話です。
米AOL社では、企業の商用メールを利用者に届けるには、米グッドメール社の課金サービスを利用した企業の分のみ、確実に届けるというサービスを開始しました。インターネットの本質に逆行するという声が大きく上がっている模様です。CNET Japan

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迷惑メール対策団体は、インターネットを流れるメールの80パーセントは迷惑メール、という調査結果を発表しました。もっとも、その多くはインターネット接続業者(ISP)や、迷惑メール駆除ソフトで取り除かれているから、一般的には、目にするのはごく一部のみということになります。ITmedia

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登下校の際に、校内に設置した読み取り機にかざすことで、瞬時に登下校した旨のメールを保護者に伝えるサービスが登場しました。生徒1人当たりの利用料は月額約300円だそうです。Nikkei Net

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米AOL社の大量メール配信に対する有料化、いわゆる「郵便料金」制度の計画ですが、非営利組織は免除すると発表しました。
もともと迷惑メールの対策だが、非営利組織を対象として、AOL社の強化型「ホワイトリスト」に登録して、料金を支払っている営利業者のメールと同等の扱いを保証するといいます。
まだまだ波乱がありそうです。ITmedia

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メールを返信することで、どこにいるか居場所がわかるサービスが登場しました。
その名も「どこです?メール」。現在地を知りたい場合、相手にメールを送り、それを受信した相手がメールを返信することで、受信者が現在いる場所を地図で確認することができるといいます。CNET Japan

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ピアノとかサイクリングは手と足を使うのに、コンピュータは手しか使わないので負担は大きい。
そこで米マイクロソフト社は、足もつかうメールソフトを開発しました。
これで手を使わなくとも、足でメールを開封したりスクロールしたり削除したりできます。
送信したメールが文字通り「踏み潰され」たりして。

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英国の携帯電話会社ヴァージン・モバイル社は、携帯メールの打ち過ぎで、指の痛みなどで損傷(反復運動過多損傷というらしい)を患う人が、英国内だけで年間380万人に上ると発表しました。
内訳は、1日当たり1~20通の携帯メールを発信しているのが約12パーセントで、10パーセントの人はそれ以上、多い場合は 100通を打ち込んでいるとか。
この結果、指や手首にしびれ、痛みを感じる人が増加しているといいます。Hotwired

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不審者情報などを、教育委員会の担当者が保護者や学校に一斉メール配信できるサービスが登場しました。その名も「学びの扉」。
お値段は登録アドレス数5000件までで月額3万3000円(税別)からといいます。
記事をまとめるときっとこういうことになるのだけれど、すみません、この記事を何回読んでも、このサービスを教育委員会が開始したというふうには読めませんでした...。ITmedia

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米ヤフー社とAOLは、企業のメールをユーザーに届けるのを保証する代わりに、1通あたり最大1セントを課金する計画を進めていますが、それに迷惑メール(スパムメール)対策機関が反対して騒ぎになっています。
その理由は、インターネットはもともと自由なコミュニケーションだし、課金制度を導入しても迷惑メールは減らない、というものです。
それはさておき、これによる受益者、つまり儲かるのは、えっと...。CNET Japan

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これからはメールもチャットも境界線がなくなっていくのかも知れません。
米グーグル社は、「Gmail Chat」という新サービスを公開しました。これはGメールのページからワンクリックでインスタントメッセージ(IM)を送信したり、アドレス帳に登録した相手がオンラインかどうかを確認したりできます。しかもチャットのログをメールメッセージの形式で保存できるといいます。
紡がれるあらゆる文字列はここに蓄積されていく時代です。CNET Japan

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2006年02月07日

メールにも郵便切手代

ついにメールにも郵便切手代がかかる時代、到来でしょうか。
米ヤフーとAOLという、世界最大のメールアカウント企業2社が、大量のメールを送信する企業から「郵便料金」を徴収して、確実にメールを届ける、というサービスを導入することを発表しました。
料金はメール1通当たり0.25~1セントになる見込みです。

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迷惑メールの配信業者に対し、米国の裁判所は恒久的な禁止命令の判決。
メール界の永久追放ということになるが、でもイタチごっこな気がしないでもないです。

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ライブドアが国内で販売しているメールソフト「Eudora(ユードラ)」で、破損した画像ファイルを読み込むと処理が停止するという脆弱性が発見されたらしいです。
これって、マーフィーの法則でしょうか。ITmedia

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今年(2006年)流行間違いなしの「SOX法(サーベンス・オクスリー法)」では、株式公開企業に対して、メール保持を義務付けているものの、多くの企業ではまだ現実的なポリシーは確立していないのが現状です。
メールの保存とデータ保持に関する社内ポリシーの策定は法務部門だけでなく、IT部門も最初から関与すべき、といいます。ITmedia

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マイクロソフト社がセキュリティ更新情報などをメールで配信する「セキュリティニュースレターがリニューアルして登場しました。
事務的な内容だけでなく、セキュリティをお題目とした「川柳道場」も加わり、楽しめるようになりました。セキュリティ情報だって楽しいメールになりたいのです。ITmedia

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自分のブログを書いたあと、更新情報を読者にメールで通知できるサービスが登場しました。登録フォームから配信を申し込んだユーザーに対して、ブログの更新情報を定期的に自動配信するというものです。メールでブログを更新できるサービスもあることを考えると、最後はネット版のメビウスの輪が完成かもしれません。CNET Japan

Category:注目サービス


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