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モバイルサイトを知るきっかけについての調査結果が発表されました。トップ3は次の通りです。

第1位　メニューリストから　　67.9％
第2位　検索サイトから　　51.0％
第3位　メールマガからジンから　37％

携帯マーケティングにおいても、メールマーケティングは不可欠なことが明らかで、今後は携帯メルマガも活性化していくものと思われます。CNET Japan

（参考：ネクスト調査）

京都広告協会という名称の差出人から、「メールを受け取りましたが読めません。再送信してください」みあたいなメールが届いたらご注意を。
返信することでメールアドレスをリスト化し、迷惑メールを配信するというモデルで、これが増えているとか。
メールマーケティングの肝はコミュニケーションですが、それを蹂躙するようなモデルに他なりません。ZDNet Japan

ブログの更新情報を携帯電話にメールで通知するサービスが登場しました。
サービスの仕組みは、ブログ上に設置された入力フォームに、閲覧希望者が自身の携帯アドレスを入力すると、そのブログの更新情報をメールで受信できるようになるというものです。
メールマーケティングとブログマーケティングのランデブーでしょうか。CNET Japan

米国でメール読み書き専用機としてベストセラーの「ブラックベリー」がいよいよNTTドコモを通じてこの秋、日本に上陸しました。
ブラックベリー・メールは、専用サーバーでメールを暗号化して端末に転送する仕組みです。すごいのは端末をなくした場合には遠隔でデータを消去（ワイプアップ）する機能も搭載しています。なんだかスパイ大作戦だなあ。Nikkei Net

携帯電話のメールアドレスを「変えたことがない」という人が7割を超えることが調査結果で明らかになりました。
回答者のうち「メールアドレスを変えたことがない」のは、72パーセントでトップ。続いて「6カ月に１度変更する」は26パーセント、「3カ月に１度」は2パーセント。
モバイルのメールマーケティングでよく言われる「ケータイメアドの寿命は短い」という風説を覆す結果とも言えます。日本経済新聞

アメリカの家電専門店大手の「ラジオシャック」は、メールで従業員約400人に解雇を通知しました。これが波紋を呼んでいるようです。
同社はメールに「人員削減をお知らせしています。残念ながらあなたの職はなくなりました」と記したメールを送信したといいます。これからは解雇もメールで済ませる時代になるのでしょうか（寒）。
Nikkei Net

日本政府は、悪徳商法の手口を紹介するメール配信を始めます。手がけるのは内閣府で、「悪質商法」に関する新しい情報をメールで配信するといいます。月1～2回のペースの予定。政府もメールマーケティングをごく普通に使う時代を感じます。Nikkei Net

ヤフーは、企業や個人が発行するメールマガジン（メルマガ）を配信、購読できるサービスを開始すると発表しました。
サービスの名称は「ヤフー！メルマガ」。当初は、資生堂やテレビ朝日、マガジンハウスなど9社が発行する合計32誌が購読できるようにします。
今後は1カ月に4500万人近い人が訪れるヤフーでも配信することで、読者数の拡大を狙います。ヤフーは発行されるメールマガジンの上部に内容に関連した広告を挿入して、収入源とします。
開始後1年で1万誌、100万人の読者を獲得するのが目標です。メールマーケティングにも地殻変動でしょうか。Nikkei Net

米国の調査によると、インターネット利用者の79パーセントは、もう読みたくないメールは「迷惑メール」ボタンをクリックして処理するとか。
ちなみにきちんと「配信停止」の手続きをするのは37パーセント。メールマーケティングでは読者の絶対数が評価のすべてではない時代になりました。

米調査によると、メール送信に使われるIPアドレスの96パーセントは、信用できないということが明らかになりました。理由は、迷惑メール送信業者（スパマー）はIPアドレスをひんぱんに変えて配信しているためとか。ITPro