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基礎編|Eメール利用者の傾向

どのようなマーケティングでも、その市場規模や消費者の傾向をしることから始まります。Eメールマーケティングでも例外ではありません。

このページではEメール利用者の傾向や特徴を、統計とともに整理してみましょう。

コミュニケーションのプラットホーム化

総務省の2003年5月の発表では、インターネット利用者は6942万人。そのうちパソコンからの利用は約8割の5722万人です(複数回答)。ちなみに携帯電話・PHS、形態情報端末からの利用は約4割の2794万人、ゲーム機・テレビ等からの利用は約5パーセントの364万人となっています。
一方、平成13年度版の「情報通信白書」では、パソコンからのインターネット利用者の利用用途をみると、Eメールの送受信がほぼ9割でトップです。つまりパソコン利用者のほとんどがEメールを利用していると考えて差しつかえありません。


Eメールの受信数

まず全体平均です。「インターネット白書2003年版」によると、5人に2人は、一週間に20通以上のいメールを受信しています(41.0パーセント)。毎日50通以上受信しているというユーザーも1割以上います(16.4パーセント)。
ところでユーザーはどのぐらいのメールマガジンを受信しているのでしょうか。
約半数は10以上のメールマガジンに登録しています(52.6パーセント)。さらに5人に1人は20以上のメールマガジンに登録しています(22.5パーセント)。
そしてもっとも重要なことですが、それらメールマガジンはすべて読まれているのでしょうか。
同白書によると、89.2パーセント、つまり約9割は「まったく読まないメールマガジンがある」としています。一方、必ず読むメールマガジンや広告メールはというと、3人に2人は4媒体以下であることが明らかになりました。内訳は、「3~4媒体以下」が26.3パーセント、「1~2媒体以下」が16.2 パーセント、そして「まったく読まない」というユーザーも25.6パーセントいます。


プライバシー意識の増幅

メールマーケティングへの誘引はウェブサイトでの登録がメインですが、その登録画面で必ずといっていいほどあるのがアンケート。しかし日経BP社の調査によれば、全体の8割以上は不安を感じています。なその内訳をみると、個人情報(名前や住所、メールアドレスなど)が断然トップで9割を超えています。


匿名性の加速化

そのような個人情報漏洩の不安もあって、実名でのコミュニケートに抵抗を感じる割合も増加しています。じっさい、半数以上のインターネット利用者は、実名を使いたくないとした野村総合研究所の調査結果もあります。


複数メルアドの保有(本命アドレスと義理アドレス)

ところでインターネット利用者はいったいメールアドレスをいくつもっているのでしょうか。6割は2個以上のアドレスをもち、3個以上の保有も4割に上る、ということが調査の結果でわかりました。仕事やプライベート、懸賞応募やメールマガジン購読用などを使い分けていることが伺えます。とくに懸賞はリレーション(関係)が成立しているわけではありません。言い換えれば、懸賞応募をして万が一「迷惑メールが舞い込む」ようになったとしても、「使い捨て」ればいいわけです。
バレンタインデーのチョコレートに例えれば、「義理アドレス」と「本命アドレス」ということになります。

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