ホーム > 実践ガイド > 基礎編 > スパムメールの正体

基礎編|スパムメールの正体

スパムとは、もともとはホーメル・フーズ社が発売しているコンビーフに似たミート加工食品の缶詰で、アメリカの大衆国民的な食品。スパイスド・ハムをもじった造語の登録商標です。とくにハワイ州は全米のなかでも消費量が多く、他州に比べて約3倍半の400万個を年間消費しているほど人気です。日本人向けのシブい楽しみ方としては、「スパムおむすび」というのもあるとか。

特定商取引に関する法律の一部を改正する法律

それがなぜ迷惑メールの代名詞になってしまったのか。英国のコメディーグループ、モンティパイソンが、かつてテレビ喜劇番組の中で、俳優がスパムという商品名を歌いながら執拗に連呼した場面がありました。その「過度に情報を一方的に送り込む」という考え方から転じて、スパムと呼ばれるようになりました。ちなみにコメディ集団らしく、彼らのウェブサイトではそれをまたパロディにして、「スパムクラブ」というページもあります。


どうしても「スパム・ソング」が聞きたいという方は下記をクリックしてください。
もしこの曲をオフィスでお聴きになるのでしたら、音量を絞っておいたほうが身のためです。また、突然笑い出したりしないよう、心の準備もお忘れなく。


「スパム・ソング」を聴く  (「Windows Media Player」で自動再生)


なお、音源をきくためには、「Windows Media Player」と呼ばれるソフトが必要です。もしインストールされていない場合は、下記サイトから無料でダウンロードできます。


mediaplayer.jpg

スパム発生の仕組み

ところで、スパムメールが発生するパターンは大きく分けて2つです。 ひとつは、メールアドレスが何らかのカタチで流出し売買され、それをもとに送信されてくるパターン。 もうひとつは、「スパムジェネレーター」と呼ばれるプログラムを使い、メールアドレスをランダムに組み合わせて生成し、それで送信されてくるパターンです。携帯電話の迷惑メールなどはこちらです。


スパムと消費者

ところで消費者の側は、スパムメールを受け取っても今まで憤慨するだけで行き場がありませんでした。しかし先の省令改正に合わせ、消費者が直接、迷惑メールを届け出できる窓口も設けられました。具体的には、表示義務に違反していると思われるEメールを消費者が受け取った場合、経済産業省の外郭団体、財団法人日本産業協会へそのメールを転送して情報提供するという仕組みです。同協会ではそれをデータベース化し、違反に目を光らせることになります。


ちなみにスパムメールの「先進国」でもあるアメリカの場合は、かなり早くから連邦取引委員会(FTC)によって、消費者が迷惑メールを届け出できる窓口を設けています。同委員会には、迷惑メールを受け取った消費者から、毎日1万5000通(!)の情報が寄せられています。そのデータベースには1998年から現在まで800万件を超えるスパムメールが「収集」されているとか。


日本の経済産業省および日本産業協会の動きは、差し詰めその日本版といったところです。なお、日本産業協会は、特定商取引法に基づき、消費者取引に関する情報収集、苦情処理・相談をおこなう者として指定されている公益法人で、つまり同取引法の番人役といえます。
受け取った苦情に基づいて、経済産業省では違法メールではないかという疑いのある商業広告メールを精査し、すでに1000以上の事業者や広告主に注意を促すメールを発しています。

bookmark:Yahoo!ブックマークに登録


ページの先頭に戻る